ボーナス平均に驚愕!?会社員は知っておくべき賞与アップ術

「ボーナスの平均ってこんなに高いの!?」

世の中のサラリーマンが受け取っているボーナス平均額の高さには正直驚きです。かつて、私が新卒から勤めていた会社では年間2万円の賞与でした。「貰えるだけまだマシ」という業界でしたので、その額でも納得し喜んでいましたが、世の中の会社員が受け取っているボーナス額を見るとせめて平均額は欲しいものです。

どうすれば貰えるボーナスの額をアップさせることができるのでしょうか?

今回は、世の中のボーナスの平均と企業の賞与例、貰える賞与額をアップする方法についてお伝えします。

ボーナス額に不満がある、もっとボーナスが欲しい!という方はぜひ本記事をご一読ください。

世の中の会社員はいくらボーナスを貰っているのか

世の中の会社員は一体いくらボーナスを貰っているのでしょうか?

ボーナスの前提として知っておいていただきたいことですが、一般的なボーナス(賞与)は、「基本給○ヶ月分」という形で支払われることが多く、ボーナスは通常の給料とは違い、会社が社員に対して必ず支給しなければならないものではないため、企業の賞与制度や、業績変動、勤続年数、個人評価などによって受け取れる金額が異なります。

ボーナス額の変動は、前述した変動要素の中でも企業業績や景気変動による影響が強いため、それらの影響を受けやすい中小企業はより変動しやすく、逆に多少の業績悪化や景気変動では影響を受けない大企業では安定している傾向にあります。公務員では、大企業以上に安定しているために支給されるボーナス(公務員の場合は、ボーナスではなく勤勉・期末手当という)は固定されています。

大企業のボーナス例

基本給の2.5ヶ月分が大企業のボーナス平均額

入社したての若手社員は例外ですが、大企業では基本給の2.5ヶ月分がボーナスとして支給される場合が多く、これは夏・冬にそれぞれ受け取れる額であるため、通年では基本給約5ヶ月分がボーナスとして支給されることとなります。これは平均であるため、これ以上の企業もあれば、大企業でも平均以下というところもあり、多いところの例では、ヒロセ通商株式会社が通年約563万円のボーナスを支給しています。以下は、東洋経済新報社が、上場企業約3600社を対象に行ったアンケートによる回答データを元に作成した2016年の賞与ランキング500を参考に作成した大企業のボーナス額です。

順位 企業名 主な事業 年間賞与額
1位 ヒロセ通商株式会社 証券・商品先物取引 563万9,000円
2位 株式会社ディスコ 精密加工装置・ツール製造 332万6,000円
3位 ケネディクス株式会社 不動産ファンド運営 325万2,000円
4位 株式会社NIPPO 土木建設・道路舗装 318万4,000円
5位 株式会社大本組 総合建設業 306万1,000円
6位 株式会社FPG 証券・商品先物取引 300万8,000円
7位 株式会社神戸製鋼所 鉄鋼製造 295万9,000円
8位 株式会社ジャストシステム ソフトウェア開発 286万3,000円
9位 関西ペイント株式会社 総合塗料製造販売 285万0,000円
10位 ソフトバンクグループ株式会社 通信・ネット関連業 278万0,000円

 

中小企業はいくら貰えるのか

基本給の1ヶ月分が中小企業のボーナス平均額

一方で、中小企業では1回のボーナス支給額が基本給の1ヶ月分、つまり通年では基本給2ヶ月分が平均して支給されるようです。しかし、中小企業で支給されるボーナスの額はピンキリで、少数精鋭で構成されたベンチャー企業の場合では、大企業を超える賞与が支給される企業もあり、逆に業績が良好ではない小規模零細企業ではボーナスの支給自体がないという企業もあります。

中小企業の場合は、業種によってボーナス支給額が大きく代わり、国税庁が行った『平成27年民間給与実態統計調査』では、金融保険業界でのボーナス支給額が最も高く、宿泊飲食サービス業界が最も低いという集計結果が出ました。ですが、前述のようにボーナスが支給されない企業の存在、むしろ支給されない企業の方が圧倒的に多いため「ボーナスが貰えるだけまだマシ」という声が非常に多いのが実態です。

 

せめて平均は欲しい!中小企業勤めの嘆き

前述にて簡単に触れましたが、企業にとってボーナスの支給は絶対ではないため、雇用契約書と就業規則にボーナス支給の旨に関して定められていなければ、支払わなかったことに対して文句は言えません。(※ただし雇用契約書または、就業規則に賞与支払の旨が規定されている場合は、企業側に支払義務が発生します。)

そのため、「少なくても貰えるだけマシ」「支給されないのが当たり前」と自分たちに言い聞かせて、なんとか納得させようとする方が中小企業勤めの方には多いのですが、実際の心の中では支給額の少なさに嘆いている方が多いようです。嘆いている方の中には、「うちの会社は弱小だから…。」と完全に諦めてしまっている方もいれば、嘆きとともに、適正な評価をしてくれない人事や評価者に苛立ちを覚える方もいるでしょう。

ボーナスの額に不満があるのであれば、ボーナスを平均額または平均額付近に上げることで改善されますが、言うは易く行うは難し。現実的にボーナス額を上げることは不可能なのでしょうか?次項では、ボーナス額を上げる方法をお伝えしています。

 

ボーナスを平均額に額に近づけるには

ボーナス額を上げ世の中の平均額に近づけるには、大きく分けて今の企業に在籍しながらにして上げる方法と、ボーナス制度が整っている企業に転職するという二つの方法があります。ご自身が勤める企業の状況や、ご自身が求める金額等によって選択する方法が異なりますので、自身に合った方を選択していただき実践してみてください。

ボーナス額を上げる方法

今の企業に在籍したままでボーナスアップを狙いたい

今の企業に在籍しながらにして、ボーナスの支給額を上げるという方法は、「ボーナスが上がる見込みがある」という状況が前提です。つまり、売上を達成すれば上がる、評価を上げれば上がるようになっている、など頑張れば上がるという方はこちらの方法を選択するようにしましょう。

評価を上げるには、まず人事評価を感知がして理解していないか事前確認しましょう。意外と自社の評価制度をきちんと理解していない社員は多いものです。評価制度を理解していなければ、何をすれば評価が上がり、何をしても評価に影響がでないかという判別がつかないため、評価を上げるには非効率です。効率よく評価を上げるためにも、評価が上がるための制度は細かく理解しておきましょう。

そして、社内でも評価の高い人の特徴を学び、その特徴を実践します。評価される人の特徴には、高い説明スキル、自己の客観視、徹底した報連相、積極的な行動、徹底したノルマ管理、高いコミュニケーション能力等があり、これらはいわば、評価を上げるための答えなので、自身が勤める企業での、評価を上げるための答えを導きだし、実践してみましょう。当然はじめは完璧にできません。それでも焦らずに一つずつこなせば、必ず評価されますので、長期的に取り組んでみてください。

 

ボーナス制度が整っている会社に転職してボーナスアップを狙いたい

一方、在籍中の企業にボーナス制度が整っていなく、どう頑張ってもボーナスが上がらない、または支給されないというのではれば、ボーナス制度が整っている企業に転職をしてしまいましょう。ボーナス制度が整っている企業をみつけるには、利益を社員にしっかりと配分してくれるホワイト企業に入社するのがより確実です。

転職活動をする上で、事前の情報収集にてホワイト企業を見極めることが可能なので①求人募集を常にしていない, ②ネットでの好評口コミが多い, ③社員が楽しそうで活き活き働いている, ④社員の意見を取入れる体制が整っている, ⑤男女平等体制が整っている, などのポイントから情報を収集しボーナスをしっかりと出してくれるような企業に転職をし、転職が完了したらその企業の評価制度にのっとり評価アップに向けた働きをしましょう。

 

ボーナスアップは考え方と行動によって誰もが実現できる

いかがでしたでしょうか。世の中のボーナス平均は大企業で通年基本給の約5ヶ月分、中小企業では通年、基本給の約2ヶ月分が一般的な平均でした。しかし、ボーナスは企業が絶対的に支給しなければいけないものでないことから、過半数の企業で支払われていないのが実態です。このような状況下では、「貰えるだけまだマシ」という考え方が出るのも無理はありませんが、出ないことを認めてしまい納得してしまっては、状況を向上させる妨げとなります。

どんな状況であれ、考え方と行動によって不満があるなら現状を改善することはできますので、ボーナスアップという手に入れたいという理想があるのであれば、あきらめずに改善にむけてアクションをおこしましょう。

 

ライタープロフィール

EL-LAB編集部

金融、経営コンサル、人材紹介、WEBメディア業界出身者が集まり、キャリアチェンジ(起業マニュアル/転職マニュアル)、ワークライフ(仕事人生の悩み)、マネーライフ(お金と人生の悩み)というテーマを軸に、各々の専門分野に特化した有益で信頼性の高い情報を発信。