投資信託とは?投資経験ゼロ初心者でもわかる簡単投信入門

投資信託とは一体何でしょうか?

投資経験が浅い方にとっては、投資信託がそもそもなんなのか、どういう仕組みなのかがいまいちピンときませんよね?「投資信託は初心者向けの投資」と一般的に言われていますが、そんな初心者向けでも理解できなければ取り組みたくはありません。

今回は、投資信託とは?という基礎的な部分から、失敗しない安全な始め方等について、投資経験ゼロな方でも簡単にわかるようお伝えしていきます。

投資信託がなんなのか知りたい方、投資信託に興味がある方、これから始めたいという方の参考になれば幸いです。

投資信託とは

投資信託とは、投資家から集めた資金を元に、運用のプロが株式や債券などに投資し運用をする金融商品の一つで、一言で言うなれば投資をプロに委託し運用してもらうという投資運用の手法であり金融商品です。投資信託では、投資先の判断や運用の方針はプロが決め、運用の結果で得られた成果により投資額に応じて分配金という形で運用益が得られる仕組みになっています。

投資信託を調べると「ファンド」や「ファンドラップ」というワードが出てきますが、「ファンド」は直訳すると資金や基金といった意味になり、金融商品を指す言葉であったりもしましたが、今では投資家から資産を預かり運用する投資運用会社のこともファンドということが多くあります。「ファンドラップ」は投資家の投資目的や許容リスクに合わせて、複数の異なる投資信託を組み合わせ運用するサービスのことを指します。

 

投資信託はどのような仕組みなのか

投資信託は投資家から募った資金を元に、運用者であるプロが投資・運用をし、運用によって得られた成果や投資家それぞれの投資金額によって分配金が支払われるという仕組みです。しかしこれだけでは概要でしかないため、それ以外の投資信託の全貌を見て仕組みを理解しておきましょう。

投資信託の仕組み

投資信託は販売・運用・資産管理保管機関が連携して成り立っている

投資信託は主に銀行・郵便局・証券会社によって販売されているため、我々一般投資家からすると販売窓口となった機関が投資信託の全てだと思いがちです。確かに、我々が投資信託で関わりを持つのは販売窓口である銀行や証券会社などの販売機関のみなのですが、実際は販売機関以外にも運用機関・資産管理保管機関など主に3つの機関が連携することで投資信託が成り立っています。それでは各機関の役割をもう少し詳しくみていきましょう。

  • 販売機関(銀行・郵便局・証券会社など)は顧客との接点になる

簡単に前述しました通り、銀行・郵便局・証券会社など投資信託を販売する役割を担う販売機関は、我々一般投資家と投資信託の接点です。投資信託を購入する際申し込みを行うのも販売会社であり、途中で受けられる分配金や満期償還時に支払われる償還金を受け取る際も販売機関が窓口となってくれます。また投資家の投資運用相談にのることも販売機関の重要な役割です。

  • 運用機関は集めた投資資金を運用する役割

運用機関(投資信託運用会社)では投資信託を作り信託財産を運用、つまり投資家から集めた投資資金を運用する役割を担っています。専門知識や経験豊富な専門家であるファンドマネージャーが運用方針を定めて信託銀行に指示をだし運用をするため、投資信託で得られる成果はファンドマネージャーの腕にかかっていると言っても過言ではありません。

  • 資産管理・保管機関(信託銀行など)は投資対象の売買管理や資金の管理

資産管理・保管機関である信託銀行では、運用機関の指示にしたがい投資対象(株や債券など)の売買管理や資産の分別管理を行っています。

 

投資信託を購入すると2つの利益が得られる

販売機関から投資信託を購入するということは、自身のお金を預けて運用を委託するということになります。そもそも、投資信託を購入するのは、投資信託を購入し資金を運用してもらうことによって利益を得るためです。投資信託では、保有しているだけで得られる分配金(インカムゲイン)と、投資信託の基準価格が上昇することにより得られる差額利益(キャピタルゲイン)が利益として得られます。

 

投資信託はいいことばかりなのか?

投資信託を販売する金融機関や販売会社は、投資信託を検討している投資家に対してデメリットを目立たせないようメリットを最大限にアピールしてきますが、どんなものにもメリットとデメリットが必ずあるように、投資信託にももちろんメリットとデメリットが存在します。投資を検討する際は、良い情報だけを取得するだけでなく悪い情報も取得しバランスよく判断する必要があるのでメリットはもちろんデメリットもしっかりと理解しておきましょう。

投資信託のメリット

運用をプロが行ってくれる

これまで解説してきましたように、投資信託最大のメリットは運用のプロであるファンドマネージャーが、投資家に変わって運用してくれるという点でしょう。資産運用目的の投資には向き不向きがあり、人によってはまともな投資ができるまでに数年の時間を要し、それまでに失敗することを考えると多くの資金を溶かします。資産運用となるとそれは列記とした専門分野であるため、特に投資を始めたばかりであるなら本業のプロには到底かなわないのです。したがってそんな自分にとって変わって投資・運用してくれるのが投資信託であるためメリットと言えるのです。

 

少額から投資ができる

投資信託は細かい資金を募って大きな資金に投資をするというのが基本の考え方なので、投資信託は他の投資商品と比べ少額で投資が可能です。投資信託の種類にもよりますが、100円から投資を開始できるものも存在します。投資資金に余裕がない投資家にとっては少額であればあるほどリスクは小さくなるので、少額から投資を開始できるのはメリットと言えるでしょう。

 

分散投資でリスク回避ができる

投資信託では分散投資による運用が基本です。投資に100%稼げるものはないため、いかにしてリスクを回避できるかが投資成功のポイントとなってきます。投資信託として資金を投資家から預かっている運用機関は特に信託財産を溶かすことは避けなければならないため、投資上で主なリスクである資金の目減りを防ぐためにも、投資軽減のために、投資先を複数に分散します。このようなことから投資家にとっても分散投資を行う投資信託はリスクが低いというメリットがあると言えます。

 

なかなか個人では投資できない先にも投資できる

個人の投資家、特に投資を始めたばかりであれば投資先が限られてきますが、投資信託では普段知り得ない様々な投資先に投資することができます。国内外を問わず株式や債券はもちろんですが、不動産やその他発展途上国への投資、商品や環境保全目的のプロジェクトを投資対象とした投資信託も数多く存在します。

 

投資信託のデメリット

委託コストがかかる

投資信託では運用をプロに任せることとなるため当然手数料等のコストが必要になります。主に必要なコストは商品購入時にかかってくる販売手数料や委託することによって必要になる信託報酬(運用管理費)、他にも換金時にかかる信託財産留保額の3つのコストがかかってきて、それらの中でも信託報酬は運用期間中継続して発生するものなので、注意して事前確認することが必要です。

それぞれの相場は機関によって異なりますが、販売手数料は販売価格の0~3%程度、信託報酬は年率0.05〜3%程度、信託財産留保額は0〜0.5%程度です。

 

投資信託の安全性とリスク

前項で解説しましたメリット・デメリットとは異なる視点から、投資信託の安全性とリスクについて解説します。基本的に投資信託は販売会社・運用会社・信託会社(銀行)などそれぞれの機関がそれぞれの役割を果たすことによって成り立っています。通常関わる機関の数が増えれば増えるほどリスクコントロールが困難になるため投資家からするとリスクが高まりますが、投資信託ではそのようなリスクをどのように補っているのでしょうか。

またどんなに周到なリスク回避策を講じても100%リスクがないとうことはあり得ません。投資信託にはどのようなリスクがあり、またそれらリスクはどうすれば軽減できるのでしょうか。

投資信託の安全性

前述しましたが、投資信託は販売機関・運用機関・資産管理保管機関である3つの機関が主に関わりそれぞれの役割を果たすことによって成り立っています。役割を分担しているということは、どれか一つでも機関が破綻してしまうと成り立たなくなり、預けた資金が消えてしまうのではないかという心配が起こりますが、投資信託では仮にいずれかの機関が破綻したとしても投資額に関係なく投資家の資金が守られるという制度があります。

投資信託の仕組み上、販売機関が破綻したとしても販売機関は窓口であり、預かった資金を管理するわけではないため信託財産に影響はありません。また運用会社も同様で、運用会社が信託銀行に指示をだすことによって運用するため直接信託財産に影響は及びません。一番心配なのは信託財産を管理・保管している信託銀行の破綻です。しかし簡単に前述しました通り信託銀行では投資家から集めた信託財産を自社の財産と区別して管理する分別管理が法律で義務付けられているため、破綻しても信託財産は守られる仕組みになっているのです。

ただし、破綻時の信託財産の安全性は確保されているものの、元本が保証されているということではないため誤解しないよう注意してください。

 

投資信託のリスク

投資信託のリスクは、経済状況に左右されやすいという点です。投資信託が元本保証でない理由にもなりますが、投資先である株式や債券の価格は政治や経済状況、企業の業績によって大きく左右され変動するため、投資対象に株式や債券が含まれていれば対象の価格変動によるリスクが伴います。また、海外に向けて投資をするような商品では、基本的に外貨建てで投資をすることとなるため、為替レートの変動によって投資信託に悪影響を及ぼすことがあります。

他にも国の財政難や企業の経営不振による影響で条件通りの償還金が払えなくなる信用リスクや、投資対象の金利が変動することによって成果に影響がでる金利変動リスクなど、様々なリスクが考えられます。

目論見書で投資信託のリスクをチェック

投資信託のリスクは商品によって投資対象が異なるように、リスクもそれぞれことなります。それらを確認するには投資信託の募集・販売時に交付される目論見書に目を通しましょう。目論見書とは投資信託に関する重要事項がまとめてある資料のことを指します。目論見書には投資信託の目的や、仕組み,運用手法,投資対象などが書かれた投資信託の特色、これまでの運用実績や費用・税金などが記載されており、合わせて投資リスクもまとめてあります。これを読むことで投資信託、商品ごとのリスクを把握できますので購入検討時は必ず目を通すようにしましょう。

目論見書は販売機関である銀行や郵便局、証券会社の窓口や、各社ホームページでもダウンロードできるようになっています。記載されている内容が難しく疑問や不安な点があるようでしたら窓口に直接問い合わせて遠慮せず納得できるまで質問するようにしましょう。

 

投資信託は元本保証なのか

投資信託を調べると「元本保証」を謳った商品が多数存在するのがわかります。元本が保証されるということは、全運用期間中に渡って投資した金額(元本)の額面を下回らないことを保証、つまり運用後支払い時に元本が満額支払われることを保証しているということです。主に元本保証の金融商品は、銀行での預貯金などが存在しますが、様々なものに投資をする投資信託で元本保証がされているというのは本当でしょうか。

実は投資信託元本保証されていません。投資信託は投資家に変わって専門家であるファンドマネージャーが運用をするのが基本ですが、投資先は元本保証のない企業の株式や債券です。そのため投資先の破綻リスクがある限り、元本を保証することはできません。もちろん様々なリスクを察知し安全に運用するのが専門知識や経験が豊富なファンドマネージャーの役目ですが、ファンドマネージャーも100%成功する運用は不可能なのです。

しかし似たような商品で「元本確保型投資信託」というものが存在し、名称が非常に似ているため混同しやすいのですが元本保証とは別物です。元本確保型投資信託では投資資金を満期償還時に元本を償還できるよう運用する「安定運用」と、利益を積極的に出すための「積極運用」で分け、運用期間中に元本を下回らないよう運用はするものの、投資先が破綻した場合等の保証はされません。さらに元本確保型投資信託では満期償還時に向けて運用計画を作成するため、満期を待たずして中途換金をしてしまうと元本が目減りした状態で払い戻されることもあるため、元本保証とは大きく異なるのです。

 

元本保証でなくてもやはり投資信託は投資初心者向き

以上が、投資信託の基本でした。前述しましたように投資信託は、元本保証ではありませんが、それでも投資信託の利用は初心者におすすめです。投資の初心者であれば売買のタイミングや正しい情報取得・分析はまずできません。それを投資のプロであるマネージャーが行ってくれるため、自分で運用するよりも精度の高い投資をすることができます。

さらに投資金額は数十万や数百万と巨額ではなく、組み立て方によっては数百円から開始できるものも存在するので、そこまで大きなリターンを得られることは希ですが、低リスクで安全性の高い投資となります。

また、投資先を複数に分けリスクを分散し、投資の安全性を高める分散投資を手法に用いると、さらに失敗しづらい資産運用ができるようになりますので、投資信託という投資商品の特性をよく理解し着実な資産形成を実現させましょう。

 

ライタープロフィール

EL-LAB編集部

金融、経営コンサル、人材紹介、WEBメディア業界出身者が集まり、キャリアチェンジ(起業マニュアル/転職マニュアル)、ワークライフ(仕事人生の悩み)、マネーライフ(お金と人生の悩み)というテーマを軸に、各々の専門分野に特化した有益で信頼性の高い情報を発信。