会社を辞めたい…40代での退職は危険?40代の転職成功法

「会社を辞めたい!でも40代だし…。」

会社を辞めたいと思っても、キャリアを積み上げてきた40代ともなると退職しづらいですよね?

仮に退職したとしても、場合によっては収入が大きく下がることもあり家族がいるとなると余計に決断しづらいものです。40代になって会社を辞めたいと思った場合は、どうすればいいのでしょうか。

今回は、40代で会社を辞めたいと思った方へ、退職にあたり考慮すべき点と40代でも転職を成功させる方法についてお伝えします。

40代で退職を考えているけどなかなか決断できない方は、ぜひご一読ください。

会社を辞めたい40代は何を考えなければいけないのか

40代ともなると、仕事で責任ある立場を任されたり、プライベートでも結婚して家庭を持つなど、20代とは大きく事情が異なります。背負うものがなければ自分の判断だけで、退職し自分の好きな道を歩むことができますが、家族がいるとそうはいかないため、行き当たりばったりの行動はとれません。

責任ある40代という立場では、退職するにあたりどのような点を事前考慮すべきなのでしょうか。以下では、会社を辞めたい40代が退職にあたり考慮すべきポイントをお伝えしていますので、これから会社を辞めようかどうか迷われている方は十二分に考えてみてください。

40代の退職で考慮しなければいけないポイント

転職が成功するだけの能力が自分にあるか

40代の転職は厳しいと言われますが実際もその通りで、厳しさ最大の理由は採用側から見た転職者が「扱いづらい」ためと言われています。近年は管理職者の低年齢化により、転職者よりも採用側の年齢の方が若くなるという現象が起きており、社会経験・業界知識等は豊富な40代はかえって扱いづらいと思う採用担当者が多いようです。

また、40代では経験豊富ゆえに仕事の手法が確立されており、柔軟性に欠ける傾向があるため扱いづらさに加えて将来性のなさがどうしても企業から懸念されてしまいます。

このような現状もあり、年々転職者の平均年齢が上がってはいるのですが、以下グラフをご覧いただくとわかりますように、40代の転職は20代や30代と比べると少ないのがわかります。

[出典:DODA『転職成功者の年齢調査(2017年上半期)』]

そもそも離職者の母数が少ないという理由もありますが、それを加味しても40代の転職は厳しいもの。不可能というわけではないのですが、企業から40代に求められるものは大変シビアなのが現実です。40代は社会経験だけでなく仕事に関する知識や経験値も高いのが前提。それらに加えて部下を育成し組織を円滑に回すためのマネジメント力が必要になります。今の会社を退職して次の企業に転職する予定でしたら、自分自身にその能力があるのかどうか事前に考えてみましょう。

 

退職後でも収支バランスは保てるのか

40代の退職で最も考慮しておきたいのは収入と支出です。独身であれば月々の生活費を心配するくらいですが、家庭を持っていたり、それに伴いローンで家や車を購入している場合は生活費以外にも大きな支出があることを忘れてはいけません。さらにお子さんの年齢によっては学費等もかかってくるため、目の前の支出だけでなく数年先の状況を予測し収入と支出のバランスがとれるよう必ず事前に考慮する必要があります。

 

会社を辞めたい40代の現状をより良いものにするにはどうすべきか

それでは、会社を辞めたい40代の現状をより良いものにするにはどうすればいいのでしょうか?仕事において何かしらの問題が現状にある場合は、主に3つの方法が考えられます。以下にて、3つの方法による対策を具体的にお伝えしておりますので現状に悩みを抱えている方は参考にしてください。

転職という選択

転職は仕事上での現状の悪さを改善する手段としては非常に有力な手段です。当然ですが転職ができればすべての環境が一変するため成功すれば転職前に抱えていた多くの悩みを解決することができます。40代の転職は厳しいですが、しっかりと計画的に準備をすれば十分に成功可能なので以下成功要素を実行し転職活動を試みてください。

今までの経験が活かせる職場を選ぶ

40代の転職で収入を落とさず成功するには、今までの知識や経験が十分に活かせる職場選びが重要になります。当然ですが、収入額を落とさないためには転職先の企業にとって即戦力となること。そのためにも経験は必須なのです。

しかし、中には今まで十分我慢してきたから、やりたいことをやるために異業職種の未経験分野に転職しようと考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。もちろん40代だからといって未経験分野への転職が不可能というわけではありません。

ですが、この未経験の場合はほとんどの場合収入額が落ちるということを覚悟しておきましょう。企業側からすると年齢がいくつであれ未経験であれば新卒となんら変わりません。したがって悪い場合は新卒並みの収入額になる可能性も十分ありますので、この可能性も考慮して転職活動をしましょう。

 

企業に需要のある能力を身に付けておく

前述しましたが、40代の転職者に求められる主な能力は、若手社員を指導・教育、職場やチームの人間関係調整など組織の人間をまとめて成長させる「マネジメント力」です。このマネジメント力をアピールするためにも管理職者としての実績を在職中に作っておきましょう。

他にも、どの業職種でも必要な能力を携えていれば、より転職に強くなります。例えばマーケティングに秀で実績を残していれば、その能力を買われて転職することも可能になるのです。組織に需要のある能力を磨いておくのも転職を左右する大きな要素となります。

 

在職中に転職活動を完了させる

会社をいち早く辞めたいという気持ちと、辞めてから転職活動を始めた方がゆっくりできるという気持ちが相まって、会社を辞めてから転職活動を始める方がいますが、これは非常にリスキーです。人によってもばらつきがありますが、40代の転職は1年かかると覚悟して損はないでしょう。実際に40代rの転職活動は、転職者と企業側の意図がずれていることが多いため、若い世代の転職よりも長い期間を必要とします。そのため収入のない転職活動で今までせっかく貯めたお金が底をついたり、転職先が決まらない焦りから、妥協しどうでもいい適当な企業に転職することになり結果的に収入額が激減するなど、転職前よりも状況が悪化することも考えられますので、通常業務をこなしながらの転職は大変ですが、余裕を持って転職できる在職中の転職活動をお勧めします。

 

起業という選択

40代ともなれば豊富な社会経験や深い業界知識などから、独自で会社を設立し自分で事業を開始するというのも選択肢の一つです。これまでの会社が収入を守ってくれるということはなくなりますが、今まで培ってきた経験を元に挑戦してみるのもいいかもしれません。転職同様、環境はがらりと変わりますが自分で一からお金を稼ぐのは決して簡単ではないため、以下を中心にしっかりと準備しましょう。

起業の動機・ビジョンの明確をする

起業にとって最大の敵は「諦め」です。起業動機やビジョンを明確に決めることは、会社経営のゴールを決め起業に対する『覚悟』を固めることができます。多くの方が、覚悟を決めたつもりになって起業に踏み切るのですが、実は覚悟を決め切れていない場合があり、そのような時は困難があると耐えきれずにすぐに諦めてしまいます。しかし覚悟が固まっていれば様々な困難に対して踏ん張ることができるため継続することが可能になるのです。

起業の動機とビジョンを明確にしておくことは、起業成功率をアップさせる要素となるので事前に準備しておくことが必要です。

 

ビジネスアイデアを作りニーズを検証する

起業動機やビジョンを元にビジネスアイデアを考え、どんなことでもいいので紙に書き出してみましょう。退職し自由になってからビジネスアイデアを考える方がいますが、在職中の思考をおすすめします。理由は、勤めていれば周囲の協力を得てニーズ調査・検証ができるからです。信用できる同僚や取引先など協力を得ることで、これから事業として実施するビジネスアイデアが実現可能か不可能か、需要があるかないか、貴重な第三者の意見を入手することができます。客観的意見を取り入れるためにも在職中から計画を練りましょう。

 

事業計画の作成と資金調達を行う

事業計画とは、これから開始する事業の内容や、概要、経営方針や財務計画、今後の展開などを3〜5年分まとめた計画のことです。事業計画書としてあらかじめ形にしておくことにより、銀行や日本政策金融公庫、またはベンチャーキャピタル(VC)から資金調達や、周囲からの協力、ぶれない経営が可能になります。

 

相談機関への相談

今の環境を変えることなく、現状を改善したいのでしたら、内部または外部の相談機関に相談するというのも一つの手段です。上司からのパワハラ、職場でのいじめなど人間関係により、日頃から精神的な苦痛を感じているのでしたら、相談すべき機関に相談することにより悩みを解決できるかもしれません。社内に相談窓口が設置してあるなら、そこに相談してもいいですが、相談したことが漏れたり、人物を特定されたりするリスクもないとはいえません。そのリスクを恐れるのでしたら外部の相談機関も視野にいれて相談してみましょう。

全国でも相談件数が増えているパワハラ被害者を救うために自治体やその他機関では、労働相談窓口を設けてアドバイスや解決サポートを行っています。

相談窓口 概要
総合労働相談コーナー

(各都道府県労働局または労働基準監督署内)

解雇、雇止め、配置転換、賃金引き下げ、いじめ、嫌がらせ、パワハラなどのあらゆる分野の労働問題を対象とした相談窓口。
中央労働委員会 当事者間での労働問題解決が困難な場合に、各都道府県の労働委員会にて労働問題専門家によるトラブル解決サポートを受けられる。
法テラス 労働問題でのトラブル等の解決に役立つ法制度等の案内窓口。
みんなの人権110番(全国共通人権相談ダイヤル) 差別や虐待、パワハラなどの様々な人権問題の相談を受け付ける窓口。
かいけつサポート「労働関係紛争」 労働関係紛争を扱うカウンセラー協会や社労士事務所等の案内窓口。

上表などの機関にパワハラを受けていると客観的に判断できる動画記録や音声記録などの証拠を提示すれば、匿名で指導・注意を入れることもでき、よほどの悪質なものの場合は訴えることも可能となります。

 

転職や起業などの行動を起こさない方が良い場合もある

これまでは会社を辞めるという前提で解説してきましたが、辞めるかどうかを検討する際にもう一つ考えなければいけない事があります。それは、今感じている「会社を辞めたい」という感情が、周囲の環境からくるものなのか、それとも自分の能力が足りていないからなのか?という点です。

他にやりたい事があったり、パワハラやいじめなど環境によるものが原因であれば環境をがらりと変わる転職や独立起業をお勧めしますが、自分の能力が足りていないにもかかわらず「評価されない」「出世できない」という理由での転職・起業は逃げになってしまい、環境を変えた先でも同じ壁にぶつかることになるためお勧めできません。

企業により評価制度や雇用条件は異なりますが、A社での評価はB社でもほとんど同じような評価になります。したがって環境を変えたからといって今までの年収が500万円だった人が1,000万円になることはないのです。

稀に転職先の企業でものすごい評価をされ年収が倍になったなどの話を聞きますが、それは特別な例で転職者に評価されるだけの実力があったということになります。

自分自身に悪点がある場合は、既存の会社に残り、自分を理解してくれている上司に自分の悪点を確認し改善したほうが、転職するよりも、早く評価を上げ出世することができるのです。

 

会社を辞めたいと迷ったときは自己分析で適切な判断を

「会社を辞めたい」と思って先の行動に迷いがあるときは、改めて自己分析をしてみましょう「今自分は何が原因で悩んでいるのか」「その悩みを改善するにはどうすればいいのか」「環境を変えるなら転職・起業どちらがいいか」「自分には何ができるのか」悩んでいるときは特に感情が邪魔をして自分では正しく認識できていないもの。就活や企業研修など様々なシーンで使われる自己分析ですが、自分を探る自己分析は先の選択をするのに最適な手法です。自己分析をすることで、自分を客観視できるだけでなく、先の行動を感情に流されず正しいものにするためにもまずは自己分析をし、自分を認識・理解することをおすすめします。

 

ライタープロフィール

EL-LAB編集部

金融、経営コンサル、人材紹介、WEBメディア業界出身者が集まり、キャリアチェンジ(起業マニュアル/転職マニュアル)、ワークライフ(仕事人生の悩み)、マネーライフ(お金と人生の悩み)というテーマを軸に、各々の専門分野に特化した有益で信頼性の高い情報を発信。